熊本県中小企業診断士協会

会員のご紹介

協会について

会員のご紹介

会員一覧

氏名(ふりがな) 中村靖生(なかむらやすお)
事業所名 株式会社 F・i・T総研
電話 090-9586-2772
メールアドレス y-nakamura@fitsoken.com
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主な対応業種や支援内容 製造業、小売業、卸売業、サービス業等幅広く支援します。
メッセージ 平成11年に中小企業診断士資格取得し、中小企業における経営戦略策定支援、創業支援、経営革新支援、事業再生支援、事業継承支援などのコンサルティング業務を行っている。経営者の目線に沿った支援を心掛けています。
氏名(ふりがな) 奈須悦雄(なすえつお)
事業所名 ナスドリームズ
電話 090-7982-1958
メールアドレス en.etsuo@jcom.zaq.ne.jp
ホームページ http://www.nasudreams.jp
主な対応業種や支援内容 中小企業の経営改善・支援
メッセージ 経営者への伴走型支援を心掛けながらおこなっております。
氏名(ふりがな) 西江 力(にしえ ちから)
事業所名 株式会社 msp
電話 096-353-0122
メールアドレス msp2483@icloud.com
ホームページ
主な対応業種や支援内容 小売・飲食・サービス業 店長・スタッフ育成
メッセージ アパレル業界で20年以上の実務経験があります。自ら店舗を経営しながら、小売、飲食、サービス業経営者の支援を行っています。
氏名(ふりがな) 西川晃司(にしかわこうじ)
事業所名 企業内診断士
電話 080-3951-8350
メールアドレス kouji19870421@gmail.com
ホームページ 準備中
主な対応業種や支援内容 サービス業の売上向上マーケティング・人材育成
メッセージ 非対面・対面などの接客業を7年、人材業界での経験7年あります。
よろしくお願い致します。
氏名(ふりがな) 西谷洋二(にしたにようじ)
事業所名 企業内診断士
電話
メールアドレス yoji.nishitani470@gmail.com
ホームページ
主な対応業種や支援内容 売上向上・利益改善
メッセージ 小売業界で20年以上実務している企業内診断士です。業務プロセスの改善による売上向上・利益改善などが得意分野です。
氏名(ふりがな) 西原耕司(にしはらこうじ)
事業所名 あおいビジネスコンサルティングオフィス
電話
メールアドレス koji.nishihara@office-aoi.com
ホームページ
主な対応業種や支援内容 小売業、飲食業、サービス業 経営改善・計画作成支援、経営計画・事業計画立案支援、人材採用・育成(新人・中堅)、創業支援、補助金活用・申請書作成支援、各種セミナー
メッセージ 小売業のフランチャイズ本部で25年間勤務していた経験から、店舗の売上・利益向上・店長教育・人材育成・業務改善など、店舗経営全般の改善については、是非お任せください。
氏名(ふりがな) 根岸倫太郎(ねぎしりんたろう)
事業所名 合同会社 ルーツ経営診断事務所
電話 096-371-0079
メールアドレス info@roots-keiei.jp
ホームページ https://www.roots-keiei.jp
主な対応業種や支援内容 経営診断、業務改革(システム構築)、人財採用・教育、創業支援、セミナー講師
メッセージ 大手生命保険会社に24年勤務後、熊本の中小企業数社で主に経営改善業務に従事。食品製造業での生産管理、販路開拓、店舗・通販顧客管理、人事戦略などが得意分野です。
氏名(ふりがな) 野口敏史(のぐちとしふみ)
事業所名 野口法律事務所
電話
メールアドレス
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主な対応業種や支援内容
メッセージ
氏名(ふりがな) 橋本雅哉(はしもとまさや)
事業所名 橋本中小企業診断士事務所
電話 096-382-2807
メールアドレス ma.chan5731@gmail.com
ホームページ
主な対応業種や支援内容 経営改善、資金繰り改善・金融支援、創業支援等
メッセージ ご相談企業の「困っていることを解決する。」資金繰り改善を掘り下げて、埋もれた強みを引き出し、収益拡大をご支援いたします。
氏名(ふりがな) 原川修一(はらかわしゅういち)
事業所名 シーラス コンサルティング オフィス(やめない社員研究所)
電話 096-279-4384
メールアドレス harakawa@yamenai-shain.com
ホームページ https://yamenai-shain.com
主な対応業種や支援内容 「従業員を育てる人事評価制度」の構築支援を行っています。詳しくは、弊社のホームページをご覧ください。
メッセージ やめない社員研究所では次の3つの支援を行っています。
①「従業員を育てる人事評価制度」の構築支援
②経営の目標指標として、部門別労働時間1時間当たりの付加価値額(営業利益+人件費+減価償却費/総労働時間)を活用されることを推奨しています。
 この値は3,000円では低く、5,000円が目標です。この計算制度の構築を支援しています。
③経営の基本講座開催
 テーマは、財務分析、モチベーションマネージメント、就業規則、パワーハラスメント予防などです。